こんにちは、はるです。
前回は、妊娠・出産にかかる費用や助成金について調べた内容をまとめました。
出産育児一時金、妊婦健診の助成券、無痛分娩、帝王切開になった場合のお金など、調べてみると「知らなかったら怖いな」と思うことがたくさんありました。
そして今回は、その続きです。
出産費用だけでなく、子どもが生まれたあとの家計、産休・育休中の収入、保育園、投資、生活防衛資金などを含めて、夫婦でライフプランを考えてみることにしました。
我が家は、もともと夫婦で資産形成に取り組んできました。
新NISAや高配当株、副業、ブログ、YouTubeなど、少しずつ将来に向けて準備してきたつもりです。
でも、第一子が生まれるとなると、これまでの「夫婦2人の家計」とは前提が変わります。
毎月の支出は増える。↗︎
産休・育休で収入は一時的に減る。↘︎
保育園に入れたとしても、時短勤務になるかもしれない。↘︎
副業に使える時間も、今まで通りとはいかないかもしれない。↘︎
だからこそ、出産前の今のうちに、夫婦で一度ライフプランを整理しておこうと思いました。
この記事では、我が家の具体的な数字を出す前に、まずはライフプランを立てるために必要な流れや項目を整理していきます。
次回の応用編では、実際に我が家が作ったライフプランシートを公開しながら、夫婦の資産形成戦略をより具体的にまとめる予定です。
ライフプランは「未来を予想する表」ではなく「夫婦で話すための未来計画表」
ライフプランというと、きれいなシミュレーション表を作って、将来の資産額をピタッと予測するものだと思いがちです。
でも、実際に作ってみようとすると、未来のことなんてほとんどわかりません。
子どもが最終何人になるか。
保育園にいつ入れるか。
復職後にフルタイムで働けるか。
金利がどうなるか。
副業収益が伸びるか。
投資の相場がどうなるか。
正直、全部を正確に読むのは無理です。
なので、ライフプランは「未来を当てるための表」ではなく、夫婦でお金・仕事・育児の前提をそろえるための表だと考えた方が作りやすいです。
特に出産前後は、夫婦のどちらかだけが不安を抱えていたり、片方だけが家計を把握していたりすると、後からズレが出やすい時期です。
だからこそ、ライフプランを作る目的は、完璧な予測ではなく、
「いつ収入が下がるのか」
「どの時期に支出が増えるのか」
「投資はいくらまでなら続けられるのか」
「生活防衛資金はいくら必要なのか」
「夫婦で何を優先するのか」
を見える化することだと思っています。
楽しく将来のライフプランを組み立てていこう！
ライフプランは細かく作りすぎると続かない
最初から1円単位で完璧に作ろうとすると、だいたい途中で嫌になります。
大事なのは、まずざっくりでいいので、
・収入
・生活費
・子ども関連費
・住宅費
・保険
・投資
・貯金
・副業収益
・大きなイベント費
このあたりを並べて、夫婦で同じ画面を見ることです。
正確さよりも、まずは「見える化」が大事です。
ライフプランを立てる流れ
我が家が考える、出産前にやっておきたいライフプラン作成の流れはこの順番です。
① 現在の家計を整理する
② 出産前後の収入の変化を確認する
③ 子どもが生まれた後の支出を見積もる
④ 使える制度・手当を確認する
⑤ 生活防衛資金を決める
⑥ 投資・NISAの継続方針を決める
⑦ 復職・保育園・時短勤務のシナリオを作る
⑧ 教育費・住宅・老後資金までざっくり見る
⑨ 夫婦で優先順位を決めるこの順番で考えると、いきなり「将来いくら必要か」から入るよりも、かなり整理しやすくなります。
ライフプランは、最初から完璧な未来予測をする必要はありません。
まずは、今の家計と、これから1〜2年で起こる変化を把握することが第一歩です。
① 現在の家計を整理する
ライフプランを作る前に、まずやるべきことは「今の家計」を把握することです。
ここが曖昧なままだと、出産後にいくら増えるのか、育休中にいくら足りないのかが見えてきません。
最低限、次の項目は確認しておきたいです。
・夫婦それぞれの手取り収入
・毎月の生活費
・住宅ローン、家賃
・水道光熱費
・通信費
・保険料
・車関連費
・サブスク
・食費、日用品
・娯楽費
・毎月の投資額
・毎月の貯金額
・ボーナスの使い道ここで大事なのは、「平均の生活費」を見ることです。
1ヶ月だけ見ると、たまたま出費が多い月や少ない月があります。
できれば過去6ヶ月〜1年分を見て、毎月いくらあれば生活できるのかをざっくり出しておくと安心です。
育休中に困るのは「赤字額」よりも「現金のタイミング」
家計を考えるとき、多くの人は「月いくら赤字になるか」を気にします。
もちろんそれも大事ですが、出産前後はそれ以上に、お金が入ってくるタイミングが大事です。
出産手当金や育児休業給付金は、毎月の給料のように決まった日に必ず入るわけではありません。
申請や勤務先の手続き、審査のタイミングによって、入金まで時間が空くことがあります。
つまり、年間で見ると何とかなる家計でも、数ヶ月単位では一時的に現金が減る可能性があります。
だからこそ、出産前後のライフプランでは「年間収支」だけでなく、「月ごとの現金残高」を見ることが大切です。
② 出産前後の収入の変化を確認する
次に、産休・育休中の収入を確認します。
一部、前回のおさらいにはなりますが、会社員の場合、出産前後には主に次の制度が関係してきます。
・出産手当金
・育児休業給付金
・出生後休業支援給付金
・育児時短就業給付金
・児童手当まず、出産手当金は、健康保険の被保険者が出産のために会社を休み、その間に給与が支払われない場合に支給される制度です。対象期間は、出産日以前42日、多胎妊娠の場合は98日から、出産日の翌日以後56日目までの範囲です。支給額は、おおまかに言うと標準報酬月額をもとにした日額の3分の2です。
育児休業は、原則として1歳未満の子どもを養育するために一定期間会社を休める制度です。男女ともに取得でき、2022年10月からは原則2回に分割して取得できるようになっています。また、保育園に入れないなどの事情がある場合は、最大2歳まで取得できる場合があります。
さらに、2025年4月からは「出生後休業支援給付金」が始まっています。子どもの出生直後の一定期間に、原則として両親がともに14日以上の育休を取得する場合、最大28日間、育児休業給付に上乗せされ、給付率が80％、手取り10割相当になる制度です。
また、2歳未満の子どもを養育するために時短勤務をする場合、一定の要件を満たすと「育児時短就業給付金」として、短時間勤務中の賃金の10％相当が支給される制度も2025年4月から始まっています。
「育休中は手取り10割相当」と聞いても、ずっと10割ではない
ここはかなり注意が必要だと思いました。
2025年4月から、条件を満たすと出生後の一定期間は手取り10割相当になる制度が始まりました。
ただし、これは「子どもが生まれてから育休期間ずっと手取り10割になる」という意味ではありません。
出生後休業支援給付金は、最大28日間の上乗せ制度です。つまり、長く育休を取る場合は、その後の収入は別の給付率で考える必要があります。
ここを勘違いすると、ライフプランがかなり甘くなります。
ライフプランシートでは、
・産前休業期間
・産後休業期間
・育休開始から数ヶ月
・育休後半
・復職後
・時短勤務期間を分けて考えた方が現実的です。
③ 子どもが生まれると家計はどう変わる？
子どもが生まれると、毎月の支出も変わります。
まず増えやすいのは、日用品です。
・おむつ
・おしりふき
・ミルク
・哺乳瓶や消毒用品
・ベビー服
・寝具
・保湿剤
・ベビーソープ
・病院や薬代
・写真、イベント費さらに、月齢が上がると、離乳食、外出用品、おもちゃ、絵本、保育園用品なども増えていきます。
国立成育医療研究センターの2024年調査では、第一子の0歳から高校3年生までの子育て費用は、預貯金・保険を含むと約2,570万円、預貯金・保険を含まない場合でも約2,173万円とされています。衣類、食費、生活用品などの生活費は年齢とともに増え、年間費用の半分程度を占める傾向があるとされています。
ここで大事なのは、「子どもにかかるお金」は教育費だけではないということです。
教育費はもちろん大きいですが、実際には食費、服、日用品、レジャー、通信費、イベント費など、日々の生活費としてじわじわ増えていきます。
子育て費用は「大学費用」より先に「毎月の生活費」が効いてくる
資産形成をしていると、つい「教育費は大学までにいくら必要か」と考えがちです。
もちろん大学費用は大きいです。
でも、出産後すぐに家計に効いてくるのは、18年後の大学費用ではなく、毎月のおむつ代、ミルク代、服代、日用品代、保育園関連費です。
つまり、最初にやるべきことは「18年後にいくら必要か」を考えることだけではなく、まずは産後1年間の毎月の支出増を見積もることです。
我が家の場合も、ライフプランシートではまず「子ども関連費」という項目を作り、最初はざっくり毎月数万円の支出増として置いてみる予定です。
④ 児童手当は家計に入れる？教育費として分ける？
子どもが生まれた後に受け取れる代表的な制度が児童手当です。
現在の児童手当は、高校卒業まで、つまり18歳の誕生日後の最初の3月31日までの子どもが対象です。支給額は、3歳未満が月15,000円、3歳以上高校生年代までは月10,000円、第3子以降は月30,000円です。支給は偶数月に2ヶ月分まとめて行われます。
子どもが生まれた場合は、出生日の翌日から数えて15日以内に、住んでいる市区町村で申請が必要です。里帰り出産で別の自治体に出生届を出した場合でも、児童手当は住民票のある市区町村で手続きが必要です。申請が遅れると、原則として遅れた月分の手当を受け取れない可能性があります。
児童手当は「もらえるお金」ではなく「使い道を決めるお金」
児童手当は、毎月の家計に入れることもできますし、教育費として貯めることもできます。
どちらが正解というより、夫婦で使い道を決めておくことが大事です。
たとえば、
・全額を教育費として貯める
・半分は教育費、半分は日用品費に使う
・児童手当は子ども名義の口座に分ける
・NISAの投資原資にはせず、現金で置いておくなど、家庭によって方針は変わります。
ただし、「なんとなく生活費に混ぜる」と、いつの間にか消えてしまいやすいです。
ライフプランを作るなら、児童手当は収入欄に入れるだけでなく、使い道欄もセットで作るのがよさそうです。
⑤ 保育料・復職後の働き方を考える
出産後の家計で大きな分岐になるのが、保育園と復職です。
特に0〜2歳児クラスは、自治体や世帯収入によって保育料が変わります。
たとえば大田区では、認可保育園などについて3歳児クラスから5歳児クラスは無償化の対象です。また、住民税非課税世帯の0〜2歳児クラス、第2子以降の子どもについても保育料無償化の対象とされています。一方で、延長保育料などは別途かかる場合があります。
つまり、保育料は全国一律ではありません。
同じ年収でも、自治体、子どもの年齢、第何子か、認可か認可外か、延長保育の有無によって負担が変わります。
復職後は「保育料」だけでなく「時短による収入減」も見る
保育園に入った後の家計を考えるとき、保育料だけを見てしまいがちです。
でも実際には、時短勤務になると収入が下がる可能性があります。
さらに、保育園の送迎に合わせて残業ができなくなったり、子どもの体調不良で有給を使ったり、病児保育やタクシー代がかかったりすることもあります。
復職後の家計は、
復職後の手取り収入
－ 保育料
－ 時短による収入減
－ 病児保育や緊急対応費
－ 保育園用品や延長保育料で考えた方がリアルです。
「保育園に入れたら家計は元に戻る」と考えるのではなく、復職後もしばらくは調整期間として見ておいた方がよさそうです。
⑥ 出産前後は生活防衛資金を厚めに持つ
資産形成中の夫婦にとって悩ましいのが、生活防衛資金と投資のバランスです。
投資をしていると、できるだけ早く入金したくなります。
でも、出産前後だけは少し考え方を変えた方がいいと思いました。
なぜなら、この時期は予想外の出費と収入減が重なりやすいからです。
・出産費用の差額
・ベビー用品の追加購入
・産休、育休中の収入減
・給付金の入金待ち
・医療費
・家電や家具の買い替え
・里帰りや交通費
・復職準備費こうした出費がある中で、現金が少ないと、精神的にもかなり不安になります。
生活防衛資金は「生活費の何ヶ月分」だけでは足りない
よく生活防衛資金は、生活費の3ヶ月分、6ヶ月分、1年分などと言われます。
もちろんそれも目安になります。
でも、出産前後はそれに加えて、イベント費の上乗せが必要です。
たとえば、普段の生活費が月30万円なら、6ヶ月分で180万円です。
ただ、出産前後はそこに、
・出産費用の自己負担分
・ベビー用品代
・育休給付金が入るまでのつなぎ資金
・急な医療費
・保育園入園準備費が乗ってきます。
つまり、生活防衛資金は「毎月の生活費×何ヶ月分」だけでなく、出産・育児イベント費を別枠で持つのが安心だと思います。
⑦ NISAや投資は無理に続けなくてもいい
当たり前と言えば当たり前の考えなのですが。。
資産形成をしていると、NISAの積立を止めることに抵抗が出てきます。
「ここで止めたらもったいない」
「入金力が下がるのが嫌だ」
「複利のチャンスを逃す気がする」
こう思う人も多いと思います。
我が家も、できれば投資は続けたいです。
でも、出産前後に関しては、無理に積立額を維持するよりも、家計の安定を優先した方がいいと思っています。
投資は長く続けることが大事です。
でも、生活費が足りなくなって焦って売却するくらいなら、最初から一時的に積立額を下げる方が健全です。
投資を止めるより怖いのは「不安で相場が悪い時に売ること」
NISAの積立を一時的に減らすことは、失敗ではありません。
むしろ危ないのは、出産後に現金が足りなくなり、相場が下がっているタイミングで投資商品を売らざるを得なくなることです。
だからこそ、ライフプランシートでは、
・通常時の投資額
・産休、育休中の投資額
・復職後の投資額
・副業収益が出た場合の追加投資額を分けて考えるのがよさそうです。
出産前後は「投資を続けるか、やめるか」の二択ではなく、
・一時的に減額する
・ボーナス月だけ入れる
・児童手当は現金で置く
・副業収益だけ投資に回す
・生活防衛資金が戻るまで積立を抑えるという柔軟な選択肢を持っておくと、かなり気持ちが楽になります。
⑧ 教育費・老後資金・サイドFIREをどう考える？
子どもが生まれると、教育費のことも考え始めます。
ただ、教育費だけを見ていると、自分たちの老後資金やサイドFIREの目標が後回しになりがちです。
我が家の場合も、子どもの将来に備えたい気持ちはあります。
でも同時に、夫婦としての資産形成も続けたいです。
ここで大事なのは、教育費、老後資金、サイドFIREを全部別々に考えるのではなく、家計全体の中で優先順位を決めることです。
ライフプランシートでは、次のように分けると整理しやすいです。
・生活防衛資金
・教育費用の現金準備
・NISAなどの長期投資
・住宅ローン返済
・副業への投資
・夫婦の老後資金
・家族旅行や経験への支出国立成育医療研究センターの2024年調査では、0歳から高校3年生までの子育て費用は預貯金・保険を含まない場合でも約2,173万円とされています。また、年齢が上がるほど年間費用は増加し、生活費も一貫して増えているとされています。
つまり、教育費は「ある年に突然ドカンとかかるもの」というより、生活費も含めて年々じわじわ重くなっていくものとして考える必要があります。
教育費のために、親の老後資金を削りすぎない
子どものためにお金を使いたい気持ちはあります。
でも、親の老後資金を削りすぎると、将来的に子どもへ負担をかける可能性もあります。
教育費を準備することは大事ですが、それと同じくらい、夫婦の老後資金を守ることも大事です。
ライフプランでは、
子どものためのお金
夫婦のためのお金
今の生活を楽しむお金を分けて考えた方が、バランスを取りやすくなります。
⑨ 夫婦でお金の優先順位を話し合う
最後に、一番大事なのが夫婦での話し合いです。
ライフプランシートは、数字を並べるためだけのものではありません。
夫婦で、
「どんな暮らしをしたいか」
「何にお金を使いたいか」
「何は削ってもいいか」
「投資をどこまで続けるか」
「副業にどれくらい時間を使うか」
「子どもとの時間をどう確保するか」
を話すための道具です。
出産前に話しておきたい項目は、このあたりです。
・産休、育休をどれくらい取るか
・夫側の育休をどうするか
・育休中の生活費をどうするか
・投資額を一時的に減らすか
・児童手当の使い道
・保育園にいつから入れるか
・復職後に時短勤務を使うか
・副業をどの程度続けるか
・家事育児の分担
・親へのサポート依頼
・家族旅行や思い出費の予算ここは、数字以上に価値観が出るところです。
たとえば、同じ月5万円でも、
「投資に回したい」
「教育費として貯めたい」
「家族旅行に使いたい」
「時短家電を買って育児を楽にしたい」
と、夫婦で意見が分かれるかもしれません。
だからこそ、ライフプランは表を作って終わりではなく、夫婦で何度も見直していくものだと思います。
お金の正解より「夫婦の納得感」の方が大事
資産形成の効率だけを考えれば、できるだけ支出を減らして、できるだけ投資に回すのが正解かもしれません。
でも、子どもが生まれてからの生活は、効率だけでは回りません。
睡眠不足、体調不良、保育園の呼び出し、家事の負担、夫婦の時間の減少。
こうした現実を考えると、多少お金がかかっても、家電や外注サービス、便利グッズに頼った方がいい場面もあると思います。
ライフプランは、節約だけのために作るものではなく、夫婦が無理なく暮らすために作るものです。
我が家が作るライフプランシートの項目
次回の応用編では、実際に我が家のライフプランシートを公開する予定です。
現時点で入れようと思っている項目は、こんな感じです。
【収入】
・夫の手取り収入
・妻の手取り収入
・出産・育児に関する給付金
・児童手当
・副業収益
【支出】
・家賃
・食費
・日用品
・水道光熱費
・通信費
・保険料
・医療費
・子ども関連費
・保育料
・交通費
・レジャー費
・帰省費
・特別費
【資産形成】
・NISA積立額
・高配当株
・現金貯金
・教育費用の貯金
・生活防衛資金
・副業への再投資
【ライフイベント】
・出産
・育休開始
・保育園入園
・学校入学
・復職
・時短勤務
・家電の買い替え
・家族旅行
・住宅ローン更新このように項目を分けておくと、出産後に家計が変わっても、どこを調整すればいいのかが見えやすくなります。
特に我が家の場合は、副業収益や資産形成も大事なテーマなので、単なる家計簿ではなく、家族の働き方と資産形成をセットで考えるシートにしたいと思っています。
まとめ｜出産前のライフプランは「不安を減らすための準備」
今回、出産前にライフプランを考えるための基礎編として前提を整理してみました。
子どもが生まれると、家計は大きく変わります。
支出は増える。↗︎
収入は一時的に減る。↘︎
保育園や復職のタイミングで、また変わる。
投資や副業に使える時間も変わる。
だからこそ、出産前のうちに一度、夫婦でお金の流れを見える化しておくことは大事だと感じました。
今回のポイントをまとめると、こんな感じです。
・ライフプランは未来を当てる表ではなく、夫婦で話すための表
・まずは現在の家計を整理する
・産休、育休中は収入額だけでなく入金タイミングも見る
・子育て費用は教育費だけでなく毎月の生活費として増える
・児童手当は使い道まで決めておく
・保育料だけでなく時短勤務による収入減も考える
・生活防衛資金は出産イベント費を別枠で持つ
・NISAや投資は無理に続けなくてもいい
・教育費と老後資金はバランスが大事
・最後は夫婦の納得感を優先する我が家もまだ、すべての答えが出ているわけではありません。
むしろ、わからないことだらけです。
でも、だからこそ今のうちに話し合って、数字にして、不安を少しずつ減らしていきたいと思っています。
次回は、実際に我が家が作ったライフプランシートを公開しながら、年間収支、資産形成の入金額、生活防衛資金など、より具体的な夫婦の資産形成戦略をまとめていきます。
